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敷嶌のやまと心の道とへば朝日にてらす山桜花(本居宣長)。日本は天皇を国家最高権威とし、民を「おほみたから」とする「シラス国」です。


天皇への課税を議論する愚かしさ

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20170411 日本史検定講座



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20170428 日本沈没
(画像はクリックすると、お借りした当該画像の元ページに飛ぶようにしています)


今上天皇が生前譲位されると、皇位は皇嗣に引き継がれます。
すると皇室経済法第7条によって、三種の神器他、皇位とともに伝わるべき由緒ある物が皇嗣に引き継がれます。
だから継がれた次の天皇に贈与税が発生するのではないかという議論があります。
実にとんでもない議論です。

なるほど日本国憲法は「国民」に「納税の義務」を課しています。
しかしそれは「国民」に対するものです。
これは日本国憲法第30条に基づきます。

 第三十条
 国民は、法律の定めるところにより、納税の義務を負ふ。

しかしここでいう「国民」とは「国の民」のことです。
天皇は「民」ではありません。
履き違えもいいところです。

贈与税が発生するのではないかという議論は皇室経済法第七条によります。

皇室経済法 昭和22年1月16日法律第四号
第七条  皇位とともに伝わるべき由緒ある物は、
    皇位とともに、皇嗣が、これを受ける。

このことが「法的に生前贈与にあたる」から贈与税が発生するのではないかというのが、その議論です。
昭和天皇が崩御されたときは、相続税法12条が、上にある皇室経済法7条で定める物については非課税としていることから、三種の神器をはじめとした皇室の国宝級の品々は非課税となりました。
ところが本の印税や原稿料などの収入は課税対象になるとされ、今上陛下は約4億円を納税され、同じく相続のあった香淳皇后は、配偶者控除によって非課税となりました。

ところが、このことが「天皇にも納税の義務が発生する」という悪しき先例となり、いま、皇室経済法7条によって、皇位とともに伝わるべき由緒ある品々が法的に生前贈与にあたるから、贈与税の対象となるのではないか、という議論がまことしやかに囁かれているわけです。

しかしそもそも、天皇は憲法上の存在でも、法律上の存在でもありません。
憲法や法律ができるよりもずっと前から存在していた我が国のオーナーであり所有者であり、国家最高の権威です。
憲法を含め、法には、「法律不遡及の原則」があります。
つまり、憲法や法以前の存在である天皇に課税など、そもそももってのほかです。


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他の件、たとえば在日外国人犯罪への対応などの議論のときには、やたらとこの「法律不遡及の原則」が取沙汰されるのに、法などというものよりも、もっとずっと古い昔からある天皇や神社等のことになると、誰もこの「法律不遡及の原則」を言わないのは、これはダブル・スタンダードというべきです。

日本国憲法があるから、天皇の存在があるのではありません。
立憲君主制は、君主も法の下にあるとする19世紀のナポレオン以後の西洋の思想です。
しかし我が国の天皇は、西洋の王と異なり、歴史を通じて国家権力の実行者ではありません。
日本全国に様々な家系がありますが、その家系をずっとたどっていくと、どの家も必ず天皇の分家筋となります。
つまり、我が国における天皇は、日本人の各家の本家の中の総本家です。

そして天皇は、それら全国の分家を代表する本家として、神々と繋がる神官の中の大神官です。
この「国を代表して神々と繋がる」ことを、古い言葉で「シラス」といいます。

そして神々に直接つながる天皇が、国家の最高権力者よりも上位の「国家最高の権威」となり、その国の頂点にある天皇が、民衆を「おほみたから」とすることで、我が国は、民衆が政治権力者の奴隷や私有民にならずに済んできたのです。
つまり天皇は、国法を超越した、我が国のオーナーそのものであって、政治権力者でもなければ、国民のひとりでもありません。
立憲君主制と異なる最大の要素がここです。

立憲君主制における君主は、法の下にあります。
我が国の天皇は、時代を通じて、法や統治機構の更に上位にあります。
天変地異の多い日本では、ひとたび大災害が起これば、法も統治機構も機能しなくなるのです。
そんなときでも、日本の中心にあり、国家の最高権威がしかと存在していることで、あらためて統治機構を再生できるのです。
それが日本がつくりあげた日本の統治の形です。

要するに天皇は、法や憲法よりも、もっとはるかに上位の存在です。
しかも天皇は「国民」でもありません。
「国民」というのなら、「国民」としての権利、基本的人権が付与され、選挙権もなければならないし、戸籍も必要です。
しかし天皇には、そうした権利はありません。
なぜなら天皇も皇族も、国のオーナーであって「国民」ではないからです。

たとえば選挙権は、戸籍に基づきます。
ですから日本の戸籍を持たない人は、日本の選挙権・被選挙権がありません。
天皇と皇族に戸籍はありません。
あるのは「皇統譜」への記載です。
つまり、天皇も皇族も、選挙権・被選挙権がありません。

権利と義務はセットです。
その権利がないのなら、義務も否定されます。

そして天皇という存在の発生よりも、はるかに後年にできた事後法でしかない贈与税を、法律不遡及の原則をくつがえして課すとか、相続税は適用除外規定があるから非課税扱いにするとか、そもそもそのような考え方をすること自体が、身分を履き違えた暴論というべきです。

昭和39年、まだ日本が貧しかった時代に、なぜ東京オリンピックが、地価の高い東京で開催できたのかといえば、昭和天皇が天皇の財産である土地を、オリンピック会場として無償で提供してくださったからです。
そんな恩義も忘れて、生前譲位なら贈与税が発生するのではないか、三種の神器の評価額はいくらなのだ?などと、金勘定にばかり興味を持つというのは、人して最低の、まさに「人でなし」の発想です。

英国の歴史学者のアーノルド・J・トインビーは、民族が滅びる原則として、
第一 理想を失った民族は滅びる
第二 すべてを金の価値に置き換えて判断する民族は滅びる
と明確に警鐘を鳴らしています。

日本が「天皇の知国(しらすくに)」という国家の理想を忘れ、なんでもかんでも銭勘定を優先させ、あまつさえ天皇に課税するなどという暴挙を行ない、かつてのソドムやゴモラ以下の国になるというのなら、私は、ここで明確に予言を行いたいと思います。

もし天皇への課税などという愚かを犯すなら、日本は神々の怒りを買い、東京に関東大震災級の大地震が襲う(地の害)、日本の地学史上最大の大津波が襲う(水の害)か、他国のミサイルによって首都圏が火の海となる(火の害)、あるいは毒ガス兵器によって多くの命が奪われる(風の害)に違いありません。

それは首都圏だけにとどまらないかもしれません。
おそらく日本の人口は、いまの10分の1にまで減少するに違いありません。

そしてこのことは、単に日本一国にとどまらず、地球上の人類すべてに大きな打撃となります。
世界は、ウシハク者の天下となり、おそらく人を信用することができない支那が、かつてのソ連以上の世界の脅威となることでしょう。

私たちはいま、大きな選択を迫られているのです。
日本人として目覚めるか、
このまま沈没していくか。

私には予知能力などありません。
ただ、論理的に考えたら、そのような結果になるということです。
このことを、予言として申し上げたいと思います。

お読みいただき、ありがとうございました。

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20160810 目からウロコの日本の歴史


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「お詫びと訂正」
第一巻八十三ページに「これは千葉の常若神社の渡邊宮司から教えていただいた話なのですが、聖徳太子の十七条憲法の各条文は、それぞれ創成の神々の神名と関連付けて書かれているからこそ、十七条なのです」とありますが、私が教わったことは古事記と聖徳太子に関するお話であり、聖徳太子の十七条憲法と神々の神名との関連付けは教えていただいたことではなく、私の考えであると、渡邊宮司をはじめ、関係各位に深くお詫びして訂正いたします。

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コメント
No title
陛下への課税は、皇室の財産が私物化されることに繋がり、財産の流出が懸念されます。かつてヤフオクで売りに出された皇室財産の一部に、皇太子殿下と、妃殿下の妹に良く似た方がカメラを構えているところが映り込んでいることで騒ぎになり、出品が取り下げられましたが、この事件の解明もされておりません。

だいたい、陛下に課税など、如何に政府でも言い出せることではありません。この意見は、何処から出されたものなのか。(畏れ多くも、内廷皇族からではないか。)

皇后陛下のティアラ、皇太子妃殿下のティアラ、ネックレスを久しく見ることがなくなり、皇后陛下の三連ネックレスが一連でしか見られなくなり、壺切御剣が行方不明との根強い噂も消えません。

皇室の宝が既に売り払われていることを隠蔽しようとして、陛下に課税し、私的財産としてうやむやにしようとする意図を感じてなりません。前述の宝が今もきちんとあるなら、公に国民に見せて、疑いを払拭すべきことです。

内廷皇族は今や政府より権力を持ち、政府を動かし、皇室が皇室ならざるものに変貌しているのではないでしょうか。
ねずさまと一部の読者の方には、驚きとご不快をもって読まれるコメントとは思いますが、このような考えを抱く者も既に多く、皇室の存続を願う為に皇室を案じているのもまた、事実なのです。
2017/04/30(日) 09:06 | URL | まめはな #hZ1/yzvw[ 編集]
No title
まあ余計なコメントですが。
所得税であれなんであれ、それは財産権の移転に対して課税されます。
財産権とはすなわち所有権であり、所有権の客体とは、所有をなしうるモノのことです。当然のことながら不可侵性を保障された「所有」とは法の保護を受けうる者、すなわち国法が予定するメンバーシップの枠内にある者に等しく開かれた権利です。

ですから、もし三種の神器に財産権を認めるのであれば、それは代々の天皇による万世一系の継承の否定(なぜなら国法の保護が及ぶ国民を始めとする権利者(国法の保護は必ずしも日本国民のみに限られません)は、三種の神器を「所有」する潜在的な権利が認められることになるからです)、すなわち日本の国体の否定でもあります。

上の問題がナンセンスであることは、そもそも所有権の客体たりえないものを、所有権の客体とすることにあります。所有権の客体たりうるとは、また換言すれば、金銭的価値に還元しうるということでもあります(金銭的価値に還元できないものは、案外身近にありますが、その一例は肉親の遺骨です。これは所有権の客体足りえません。もし所有権の客体であるなら、遺骨は自由に処分・収益することができることになるからです)。

いずれにしてもかかる不道徳な着想を得た者を野放しにしているのは、国民の責任です。国民の監視が届かず、皇室に仇なす者を放置して国が傾くことがあるとすれば、それは日本国民の果報が尽きた時です。今まさに、われわれは果報の尽きた盲た民の国がどうなるかを間近に見ているところです。対岸の火事として呑気に見物するのもけっこうですが、思った以上にその火の粉は遠くに飛ぶものです。ゆめゆめ用心を怠らぬことが肝要です。
2017/04/30(日) 00:07 | URL | ♪ #-[ 編集]
国民主権
今の日本政府行政は日本の為には動きません。
理由は、
戦前 天皇(主権)→帝国政府→帝国国民
戦後 ???→日本政府→日本国民(主権)
となっているからです。力関係で見るとこうなっています。
主権国民と言っても我々は政府行政には太刀打ち出来ません。
政府行政は警察を持ち徴税権を持ち自衛隊まで持ち強力です。
国民主権が本当なら我々一人一人は軍を持ち、領土を持ち、外交をし、政府行政に命令出来るはずですがこんなことはあり得ません。
つまり国民主権というのは何の権力も無い肩書きに過ぎないということです。例えば行政腐敗を正そうと綱紀粛正を行おうとしても我々は全く手段がありません。
では戦後の日本政府というのは一体誰の意向で動いてるのかと疑問が湧きます。
力関係では桁違いに我々よりも強いのですから我々の意向で動いていないのは明らかです。これは増税政策一つで証拠になります。何故ならいかなる理由があっても一般大衆が増税を嬉々として受け入れるなどあり得ないからです。つまり国民の意向とは反することをやっているわけです。
となると敗戦占領及び講和安保の経緯から考えると上の???には米国政府が存在するという結論になります。
これが事実ならば日本政府は第1に米国の利益の為動くとなり、円高固定や米軍補完装備の自衛隊、米国債購入、横田航空管制など全て説明がつきます。
戦前の帝国政府は上に天皇がおりましたから、天皇の意向に逆らうことはしたくとも出来なかったわけです。仮に売国奴がいたとしても現在のように大手を振って行動するなど出来ません。
ですが戦後は日本政府の上に米国政府が存在するとなると、これは日本人大衆には悲劇です。何故なら日本政府が日本人大衆の為ではなく米国政府の意向を優先して動くのですから。
戦後生まれが多くなり現状が当然と思っている人間が増えているのも悲劇に拍車をかけています。
主権が回復し日本人が首相等になったならば恐らく即日、外国人優遇廃止、通名廃止、自衛隊国軍化、消費税廃止及び減税、国土の大規模な緑化、入管帰化要件の厳格化及び忠誠の誓いの義務化、一時的な帝国憲法復活、全行政機関の綱紀粛正及び国籍条項の厳格化、少子化対策を「実際に行う」、派遣業の縮小、円相場是正etcなど恐らく皆が腰を抜かすような対策が次々と打ち出されると考えます。同時に一体今までの戦後政府とはなんだったんだと怒るかもしれません。
これは個人的な希望も多く含んでいますが独立主権国家ならばこの程度のことは簡単に出来るはずです。
これらが全く出来ないのは独立主権国家ではないという証拠です。
主権問題に関してはねずさんのサイトで重要性に気づいたものです。
日本で起きている問題の根本原因はもうほとんど全てこの主権というものに行き着きます。全ての元凶と言ってもいいかと思います。

2017/04/29(土) 22:16 | URL | 甚三郎 #-[ 編集]
No title
通貨発行権を支配する英米国連バチカンのロスチャイルド王国と、その偽ユダヤに原爆を落とされ焼け野原にされた後に、日韓併合で助けてあげたのも一切気にもせず、襲い収奪する側に回った第三国人とは、植民地日本支配の主と手先のような気がします。

植民地支配の主に対しては、通貨発行権を英米カナダ他各国が取り戻すこと。
https://m.youtube.com/watch?v=dCIVgxCc6IY
https://m.youtube.com/watch?v=cwBBZdQ5Pmw
https://m.youtube.com/watch?v=_awybclVU7o
日本を支配する北朝鮮韓国リミョンバク系に対しては、共謀罪を早期に成立させ、テロを未然に防ぐこと。
https://m.youtube.com/watch?v=SjQy5rmTvFU
https://m.youtube.com/watch?v=7KhJ3M9ZWhs

この二つが、日米でできれば、世界は奴隷支配から人類の手に戻る。
でなければ、ロスチャイルド王国が支配するイスラエルで、サタン信仰の神殿が建つ。
アルバートパイクの計画とされるおそらくは三代目のライオネルの計画が、実現し、人類皆が奴隷に、核戦争の後、なるかどうか。

桜井誠さんは正しいが、現実の国際情勢の元では、上記主従の支配で暗殺や社会的メディアによる抹殺がまかり通っていた訳だから、相当の日本人が死んでる。中川昭一しかりだ。
現実には殺されずに、動かしていかなければならないので、安倍政権、青山繁晴議員、中山恭子議員、足立康史議員、丸山穂高議員、皆が頑張ってくれている。

郵政民営化は、上記主従の従による主へのご奉仕だったと今では思う。
騙されにくくなって、あー良かった。主従のしてきた様々な公私の日本の植民地化で、祖父母も父母も筆舌に尽くせぬ苦しみの中を愛情深く子育てし、命を繋いできた。

戦後も日本人はよく奪われ、税金から年金から、通貨発行権の支配者に抜かれてきたんだと思うと、一言、返してくれ。日韓併合でその後の恫喝でも、奪った命と金を返してくれ。
と、主従には言いたい。これ以上、日本人から産屋を奪うな。
2017/04/29(土) 19:01 | URL | 主従二者からの独立と本当の日米安保 #vjHTiGo2[ 編集]
男子継承
秋篠宮殿下、悠仁親王殿下という立派な男系皇族がおられるのに、この方々を蔑ろにして、愛子さまを天皇にするという愚を犯しても。以上引用。

万が一皇居襲撃暗殺あらば、愛子さまの替え玉ではなく、虎ノ門ニュースに登場される玄孫さまにも、戻っていただくくらいの覚悟で、日本男子の人類存続への祈り、稲作を大切にする伝統、産屋を建て、死者を弔う人間の世を、繋げて頂きたいです。
2017/04/29(土) 13:27 | URL | 賛成させていただきます。 #vjHTiGo2[ 編集]
火、水、地、風の災害
いつもありがとうございます。
もし、天皇に贈与税等の税金を掛ける愚を日本人が犯したら、神々の怒りにあい、火(ミサイル攻撃、他国の侵略)、水(津波、日照りよる水の枯渇)、地(地震、噴火)、風(台風、暴風雨)などの、大災害に見舞われ、日本人の多数は死滅するとねず先生は、仰っていますが、正しくその通りだと想います。 失礼を承知でもうひとつ加えてさせて下さい。 秋篠宮殿下、悠仁親王殿下という立派な男系皇族がおられるのに、この方々を蔑ろにして、愛子さまを天皇にするという愚を犯しても、同じ火、水、土、風の災害に見舞われ、日本国民は大難に見舞われる事は、断言させて頂きます。愛子さまが天皇になると言う事は、必ずその配偶者は、日本人の面(つら)をした、他国(支那、朝鮮人)の血筋の者を持ってくると言う事です。 日本人なら、怒髪天を突く位の怒りが沸いてきて当然だと想います。 日本の神々様の怒りは、それ以上です。
2017/04/29(土) 06:18 | URL | #-[ 編集]
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ねずさんのプロフィール

小名木善行(おなぎぜんこう) HN:ねず

Author:小名木善行(おなぎぜんこう) HN:ねず
静岡県出身。国史啓蒙家。倭塾塾長。日本の心をつたえる会代表。日本史検定講座講師&教務。
連絡先: nezu3344@gmail.com
著書
『ねずさんの昔も今もすごいぞ日本人』第1巻〜第3巻
『ねずさんの日本の心で読み解く百人一首』
日々、先人たちへの感謝の心でブログを書き綴っています。それが自分にできる唯一のお国への、先人たちへの、そしていま自分が生かさせていただいていることへのご恩返しと思うからです。こうしてねずブロを続けることで、自分自身、日々勉強させていただいています。ありがたいことです。

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