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リットン報告書から国家とは何かを学んでみると・・・?

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20180501 表紙完成2のコピー

歴史から学ぶこと。
とりわけ近現代史は、私達に国家とは何かをあらためて考えさせる元となるものであるように思います。


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20180602 リットン調査団
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【お知らせ】
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6月9日(土)18:30 百人一首塾第27回
6月10日(日)13:30 チャンネルAJER 古事記に学ぶ日本型経営学/戦いの時を古事記に学ぶ
6月30日(土)13:30 倭塾・東京 第52回
7月14日(土)18:00 倭塾・東京 第53回
7月28日(土)18:00 百人一首塾 第28回
8月15日(水)ねずさんと靖国昇殿参拝
<関西・倭塾>
8月10日(金)19:00 倭塾・関西 第一回 (IK歴史勉強会 十七条憲法と創生の神々)
9月9日(日)14:00 倭塾・関西 第二回 (IK歴史勉強会 イザナギ・イザナミと古代の朝鮮半島情勢)
10月19日(金)19:00 倭塾・関西 第三回 (IK歴史勉強会 大航海時代と大国主)
11月11日(日)14:00 倭塾・関西 第四回 (IK歴史勉強会 唐の皇帝と日本の天皇)
12月8日(土)14:00 倭塾・関西 第五回 (IK歴史勉強会 稲作の歴史と古墳のお話)


リットン調査団といえば、現代日本人の多くは、「国際連盟によって満洲事変や満洲国の調査を命ぜられたイギリスの第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー・リットンを団長とする国際連盟日支紛争調査委員会より出された調査団の通称であり、満洲国の立国を認めなかった報告書を書いた調査団で、この調査報告を不服として松岡洋右が国際連盟を脱退した」といった概要を思い浮かべることと思います。
たしかに学校の歴史の授業ではそのように習います。

ところが実際にはリットン調査団の報告書は、満洲国の成立を認め、かなりの部分で日本の立場を擁護しています。
すると、どうしてこの報告書で松岡洋右が、国際連盟を脱退してしまったのかが疑問になります。
歴史というのは、過去に起きた出来事を合理的に説明するものです。
すると上の説明は歴史認識として矛盾をはらむ・・・つまり歴史というには、なんらかの洩(も)れがある、ということになります。

まず満洲国ですが、一定のエリアにおいて国家を自称する政府ができたとき、これが国際社会で承認されて、はじめてその国家は国家として世界から認められたことになります。
これは当然のことで、たとえば私が勝手に日本の領土領海について「ねず国」や「ねず政府」を自称し、勝手に通貨もどきを発行したとしても、それは国際社会からも、また国内からもまったく信用されません。
「ねず政府」発行の「ねずパスポート」を持っていても、どこの国も入国を認めてくれません。

なぜかといえば、たとえば国民の海外での行動についても、通貨の交換価値についても、「ねず国」では責任を負うことができないし、また外国人へのその国での安全や賠償責任について、その国が責任を持つこともできないからです。

このことは国家を考える上でとても大切なことで、なぜ日本人が世界で信用されるかといえば、日頃からの日本人の行動もさりながら、何かあったとしても日本国政府がキチンと責任をとってくれるという信用が、日本への、そして日本人への信用になっているのです。

逆にいえば、そうした責任をまったく負わない、あるいは負おうとしないような政府(たとえば他所の国の神社にまでわざわざ出かけていって爆弾を仕掛けて来るような者が野放しになるような政府)、あるいは通貨の交換価値に対して責任を負うことができないような政府(自国の通貨に責任を負わずスワップさえも断られるような政府)は、政府の名にも、また国家の名にも値しないということです。


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()内にあるような自称国家もありますが、国際社会でそういう国は本来、国家とさえ認められないというのが常識で、それがいまだに国家の体裁をとることができるのは、米国という超大国が保護国にしているからに他なりません。
つまりそのような国は、米軍基地がなくなり、保護国から普通の国家に昇格となった瞬間、国家としての国際的地位を失い、国際取引から閉め出されることになります。
もっというなら、その国の経済が、米国資本の系列下にあるから、米国が保護国としているという側面があるわけで、米企業が撤退し、米軍の駐屯もなくなれば、もはやその国のパスポートは、国際社会で通用せず、自称国家であり続けたとしても、国際社会からは消滅したのと同じことになります。

事の良し悪しは別として、かつて欧米列強が有色人種諸国を保護国下に置いていた(植民地支配した)のも、同じ理由によります。
その国に王朝があり、国家を形成していたとしても、その国が外国に対して責任を持つことがない(たとえばその国内でどこかの国の人が殺されたり怪我をさせられたりしても、その国の王朝ないし政府がそれに対して何の責任も負わない)というのでは、国家として認められないのです。だから保護国にした。
かつて大日本帝国が太平洋の島々を委任統治領としていたことも、同じ理由によります。
ですから、たとえばもし米国人が日本の統治領内で事故にあえば、それについての責任は大日本帝国政府がきちんと負わなければならなかったのです。

さて、話が脱線しましたが、リントン調査団当時、満洲国を承認していた国は以下の諸国です。
日本、エルサルバドル、ローマー教皇庁、イタリア、スペイン、ドイツ、ポーランド、ハンガリー、スロバキア、中華民国(汪兆銘政権)、ルーマニア、ブルガリア、フインランド、クロアチア、デンマーク、タイ、ビルマ、フイリッピン、ドミニカ、エストニア、リトアニア、ソ連(領事館開設)、自由インド仮政府(チャンドラ・ボーズ首班)
つまり、それなりの諸国がちゃんと承認していたわけで、承認していないのが、英米仏であったわけです。
この3カ国は、China本体が国が荒れている情況下で、満洲がむしろ肥沃な国家となっていったときに、そこにおける権益を求めて国家としての承認を拒んだわけです。

当時の日本は国際連盟の安全保障理事国でもありましたから、日本が承認しているのに、では国際連盟ではどうするのか、承認するのかしないのかが問題となります。
そこで、リットン調査団が派遣されることになりました。

その報告書の内容を見てみます。
全部で10章からなっています。

第1章 清の没落、その後の内乱、国民党の結成、共産党の跋扈までの経緯
第2章 満洲の今日の発展は日本の努力によることの詳述。
第3章 日本の満洲における合法的権利の説明。
 満洲国の世界に類例を見ない特殊性を認識し、鉄道、商租権その他に関する諸争点、殊に事変勃発前数年間の重要問題(満洲におけるKoreanの横暴、中村大尉殺害事件の詳報などの解説。
第4章 1931年9月18日の柳条湖事件(以後の張学良軍との戦い=「満洲事変」)を詳述し、当夜の日本側の軍事行動は正当防衛の措置と認められないまでも、将校等が自衛のために行動したという説を排除し得ないと記述。
第5章 上海での2月20日から日本軍撤退までの行動を略記。
第6章 満洲国の建設は、日本の文武官の一団が独立運動を計画し組織したものだから、満洲国は自発的独立国とはいえないとしながらも、満洲国政府の財政、教育、司法、警察、軍隊、金融は、非常に整ったものであり、満洲の人々に相当のメリットがあることを詳述。
第7章 日本が持ち込んだ近代的行政や商業制度に対し、Chinaの文化が優越するという信条を持ったChineseが合理的思考ではなく政治信条的思考によって、満洲国の産業の育成阻止を図った不法行為を詳述。
第8章 満洲国の人々の経済基盤(資源および開発)には、日中両国の親善回復が不可欠であるという結論。
以上の記述から、リットン報告書は極めて冷静な分析を行った調査を行い、日本の正当性もちゃんと認めているということがわかります。

ところが、9章になると、その様相が突然変化するのです。
突然、ここでは手のひらを返したように日本の支えによる満洲国の存在に疑問を呈し、その解決方法の仮設として、続く第10章では次のように記述しています。

「満洲国はその統治にあたり、
 諸外国による諮問会議を招集すべきこと、
 ならびに満洲自治政府には
 一般条約締結、外交関係設定、
 税関、郵便、塩税、印紙税、煙草税の管理、
 ならびに行政長官の任命権を与えず、
 これを中国政府に留保し、
 特別憲兵隊は外国人の協力を得て組織し、
 満洲における唯一の武装団体とするため
 呂国軍隊は全部撤退し、
 行政長官は外国人顧問を任命し、
 その大部分を日本人とすべし」

要するに満洲国政府を認めず、
満洲は中華民国の一部とする。
ただし満洲国の軍事は列強がこれを代行し、
内政面においては日本人がインフラ整備をすべし
というわけです。
こんな無茶苦茶な理屈はありません。

以上の諸点から、この報告書を逆さに読むと、その性格が明らかになります。
つまり、
満洲国を認めず、その統治を事実上英米仏等に委ねさせよう(第10章)。
対立する日中では、満洲は落ち着かない(第8・9章)
そもそも中国に、満洲統治の能力はない(第7章)。
日本によって、荒野だった満洲は、非常に肥沃な地域に生まれ変わっておいしい国になっている(第1~6章)。

簡単にいえば、リットン調査団は、最初から列強が満洲を支配するための「できレース」にすぎなかったわけです。
ところがそういう意図を持ったリットン調査団ですら、日本の満洲統治の、人道性、合理性、適法性を認めざるを得なかったというわけです。
このため、「日本の実質統治はかならずしも現地の人々に支持されているとはいいがたい」などと、とってつけたような言い訳をつけて、途中から満洲国の成立を否定するしかなかったわけです。

Chinaは清王朝時代に列強に蚕食されて、国内は内乱状態にありました。
日本で学んだ孫文がこれを嘆いて中華民国を建て、清の皇帝溥儀が政権を中華民国に渡します。
ところが中華民国には、対立するChina共産党が暗躍し、列強も利権のために、内乱をむしろ後押ししていました。

一方、清王朝は、政権を手放したとはいえ、滅亡したわけではありません。
周辺国は、相変わらず清国皇帝の溥儀への朝貢を続けていました。
その清国は、もともとは女真族(満州族)で、満洲国のあたり一帯が、彼らにとっての母国であり聖地でした。
ですからChina内の混乱の全部をいきなり鎮めることはできないまでも、すくなくとも満洲の地であれば、正当な皇帝である溥儀が満州国皇帝として蘇れば、国家は安泰となる。
だから日本は、溥儀の手助けをし、満洲国の建国に手を貸したのです。
そのために、巨額のインフラの整備のための資金援助も行っています。
これがあまりに巨額の支出であったために、日本国内では国威をかけた国会議事堂の完成工事が大幅に遅れたほどでした。

そしてここが大切なポイントなのですが、日本人は、幸せを手に入れるためには、時間をかけ、努力を重ねて幸せを手に入れようとします。
もともと農業国である日本人は、収穫という喜びを手に入れるためには、土地を耕すところから、種まき、草取り、肥料やり、虫取りなどの努力を重ねるということが、ごくあたりまえの誰にでもある常識です。

ところが諸外国は必ずしもそうではありません。
人が努力して作った作物を、武器を突きつけて横取りすることで、幸せを手に入れることが常識です。
農業など地べたを這いずり回って手を汚してする仕事は最低の人種がすべきことであって、高貴な者は手を汚さずに人を殺して者を奪う。

我々日本人からすると、人を殺したり人から奪ったりすることの方が、よほど手を汚したことになると思うのですが、彼らの思考はそうではなくて、泥に手を入れることが汚れることで、殺して奪うことは汚れ仕事ではないし、ましてや西洋人なら、信仰の異なるものは人でないバーバリアンやリカントなどの獣人と同じ、Chineseなら、自分とその周囲の家族以外は、ただの食用肉でしかないわけです。
つまり、人としての常識が異なる。
常識が異なるから国境というものがあるわけで、だから国境というのは、なにより私たち自身が豊かさや安全や安心を護るためにあるものなのです。

人として何が正しいのかといえば、おそらく日本人なら誰もが、殺したり奪ったりすることよりも、地道にコツコツと努力して作物をつくってみんなで喜びをわかちあうことの方が正しいに決まっていると思うことでしょう。
ですから当時の日本人は、誰もが、満洲に清王朝を呼び寄せ、荒れているけれど広大な満洲の大地を肥沃な穀倉地帯に変えて、誰もが豊かに安心して安全に暮らすことができるようにしていけば、きっとChineseやKoreanたちも、改心して善良な農民になるに違いないと信じたわけです。

ところがそうはならない。
満洲が豊かになればなるほど、馬賊や匪賊といった、人の財物や食料を奪うことしか考えない暴徒たちがはびこり、それでもまけずに努力を重ねて農業と経済の大発展をさせれば、今度は、食料輸出国となり、経済的にも大繁栄した満洲国を、国ごと収奪しようとする連中が、互いに手を握ってまでして満洲を奪いにかかったわけです。

そうは言っても、日本は当時の国際連盟の安全保障理事国であり、軍事力は日清日露以来、当時は負け知らずの軍事強国であり、しかも地理的に最も満洲に近い位置にあります。
地球を半周してやってこなければならない欧米よりも、はるかに有利な立ち位置にある。
そうであれば、国際社会の圧力を持って日本を国際連盟から追い出し、日本を孤立させ、日本から先に一撃を与えるように仕向けるように布石を打っていく。
こうすることで、日支両国を疲弊させ、Chinaと日本、両方の国富を奪い取る。

リントン調査団は、まさにそのための布石として利用され、日本はまさにまんまとそれに乗せられて、ついには国際連盟を脱退し、まさに孤立化への道を進むことになったわけです。

古事記を読むと、神武天皇の章に、戦うに際しては、どんなに自軍が強力な武器を持っていようと、明らかに勝てるだけの力を持っていようと、絶対にひとりで戦ってはならないと書いてあります。
戦うときは、その戦いによって利益を被る人々を呼び集め、みんなの力で戦う。
そうすることが「日を背負って戦う」ということなのだ、と書いてあります。

どんなに正義であっても、単独で戦えば、それは暴力とみなされてしまうのです。
そういうことを私たちは神話に持っているのに、まことに残念なことに、満州事変から大東亜の戦いまで、日本はむしろ孤立化し、戦うことによってさらにその孤立性を深めるという結果となりました。

歴史から学ぶこと。
とりわけ近現代史は、私達に国家とは何かをあらためて考えさせる元となるものであるように思います。

※ リットン報告書の外務省訳の全文は、「15年戦争資料 @wiki リットン調査団報告書」に掲載されていますので、ご興味のある方は、どうぞ。
URL=http://www16.atwiki.jp/pipopipo555jp/pages/14.html

お読みいただき、ありがとうございました。

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コメント
No title
いつも拝見させていただいております。
毎度、毎度、勉強になる記事ありがとうございます。

ところで今回の記事とは関係ないのですが、先生のブログを読んでいると日本人以外の外国人の思考をもっと知りたいと思うようになりました。白人、アジア人に限らずです。

たまに、外国人が日本で犯罪を犯した犯人はかなりの確率で「神や悪魔に囁かれた」「悪魔の誘惑があった」など自分が犯した行動原理を神さま的な存在に責任転嫁しています。

よほどのことがない限り「犯罪を犯す」という決断をしなければ犯罪を犯しません。日本人でも責任転嫁する人もいますが、その対象は人であったり事象であったり決して神や悪魔ではありません。

先生はキリスト教のことを記事になされてますが、昔の欧州はキリスト教以外は獣扱いと書かれていました。そういうことが起因しているのでしょうか?日本人の悪い人もいますが、外国人がよくわかりません。ただ、ただ、胸糞悪いだけです。自分が犯した犯罪を他人のせいにしているにすぎません。

なぜ、神さまのせいにするのでしょうか?
2018/06/04(月) 16:01 | URL | #-[ 編集]
No title
この記事を読んで歴史についてもっと知らないといけないと思いました。参考になりました。
2018/06/03(日) 18:20 | URL | 池上秀志 #-[ 編集]
日本は世界の雛形と言われています。ならば神武東征も日本人は如何に戦うのかを、天孫である神武天皇を通うして神々様が示されたと言えるのですね。古事記や神話に示されている事は
日本人はよく必読しなければならないと思いました。
2018/06/03(日) 17:41 | URL | #-[ 編集]
戦後処理
学校では「国民、領土、主権」この3つが揃いかつ認知されて国家になると教わったように記憶しています。
それにより領海侵入船撃沈という行動が正当に問題なく行使できるようになりますが、逆に言うと不備があれば行使不可能となります。
日本の場合は国民、領土、認知は問題ないですが、主権に瑕疵があり領海侵入船撃沈という行動が取れないと見ています。
理由は簡単で敗戦と全面占領で一度主権が凍結され、講和で一部解除されましたが完全に戻っていないということだと思います。
それの証拠として台湾帰属未確定、在日米軍航空管制などがあります。
日本は日本国と認知されていますが中身(法的)は現在は在日米軍管理下の日本地域ではと思えます。名ばかり管理職と同じで肩書きこそ国ですが実権の無い国モドキと思えます。日本国→日本地域、国連→連合国、在日米軍→日本監視軍、ODA→戦後賠償、講和独立→一部自主権回復、慰安婦→職業売春婦というように事実を隠す言葉が溢れています。
日本が在日米軍管理下の地域であるのが事実なら少子化や若者投資をロクに行わないのも当然ですし、二重国籍議員も法的に二重国籍には該当しないなどという可能性もあります。GHQ時代と記憶してますが日米合同委員会というのが出来これは米軍高官と日本高級官僚の組織で様々な政策を決定していましたが、これは現在でも存在します。講和後も消滅せず継続しています。高級官僚はNo2なので政治家ではありません。(国民に主権を委託されて選挙で選ばれた政治家が入るとまずいためNo2なのでしょう)。
よく霞ヶ関が政治家よりも強いと言われますが日米合同委員会が今でもあるのならば当然です。
ともかく日本は今でも在日米軍(旧GHQ)管理下の状態であるという認識が必要だと思います。ちなみに在日米軍の駐留根拠ですが日本監視と賠償金支払いの目付き役と見ています。講和条約には賠償金の終了規定がありませんので現在はODAという通名を使用しているとみます。実際2018年にもなって賠償では日本人大衆は怒るに決まっていますから。
2018/06/03(日) 11:13 | URL | 日本人 #-[ 編集]
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ねずさんのプロフィール

小名木善行(おなぎぜんこう) HN:ねず

Author:小名木善行(おなぎぜんこう) HN:ねず
連絡先: nezu3344@gmail.com
執筆活動を中心に、私塾である「倭塾」、「百人一首塾」を運営。
またインターネット上でブログ「ねずさんのひとりごと」を毎日配信。他に「ねずさんのメールマガジン」を発行している。
動画では、CGSで「ねずさんのふたりごと」や「Hirameki.TV」に出演して「奇跡の将軍樋口季一郎」、「古事記から読み解く経営の真髄」などを発表し、またDVDでは「ねずさんの目からウロコの日本の歴史」、「正しい歴史に学ぶすばらしい国日本」などが発売配布されている。
小名木善行事務所 所長
倭塾 塾長。

日本の心を伝える会代表
日本史検定講座講師&教務。
(著書)

『ねずさんの昔も今もすごいぞ日本人』

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